既存店売上の前年割れが当たり前の時代、マクドナルドは原田ＣＥＯ就任後、客数増政策が功を奏し、既存店売上は前年越えを続けてきたし、月次売上のみならず、デイリーセールス、マンスリーセルス、年間システムワイドセールス（直営＋ＦＣの店舗売上高）、連結売上など、レコードを塗り替え続けている。

そんな中、本日発表された4月の既存店売上は、27か月ぶりに前年割れの99.5％であった。日経新聞等にも、センセーショナルに報じられたようだ。

しかし、それでマックの快進撃が止まったかに論じるのは、いささか早計だ。

注目すべき点は、客数を3％伸ばしている点だ。

客数増を目指すべきなのか、客単価増が相応しいのかは、業態特性、その企業やブランドの持つ使命、目指す方向などで変わってくる。

マクドナルドのような規模の、生活密着・日常性利用の業態であれば間違いなく、より多くの国民に日常生活利便を提供するのがその使命であり、すなわちいかに客数を増やせるかが経営の重要な指標となる。原田ＣＥＯも各所で、客数を重視すると明言している。

凋落が叫ばれるＦＲ（ファミリーレストラン）業態をみてみる。最大の懸念材料は、売上もそうだが、低価格ＦＲにおいても「客数減が進行」していることだ。ＦＲ不振の中、好調を保ってきたサイゼリヤも、ここ6カ月は売上が前年を割っているが、主因は客数減だ。ジョイフルの平成19年度（通期）は102.4と100を超えているが、客数は前年割れし（97.5）、前年超えの売上を客単価増により作っていることになる。ＦＲ業態においても特に、これら低価格ＦＲ（客単価600円台〜700円台）の使命はマックと同様、人々の「日常生活・ふだんの暮らし」を豊かにすることであり、よって、客数が最も重要なバロメーターとなるのだ。

--------------------
フードビジネス総合研究所では、外食主要ブランドの月次売上データを2003年から定期観測しています。外食大手月次売上速報